新生児室や小児病棟でしばし見られるブドウ球菌感染症の感染源は、ほとんどの事例において医師・看護師などの医療担当者の鼻腔内保菌者です。感染源が看護師である場合、職場の配置転換が話題に上るが、例え非保菌者を配置換えしても、医療担当者は、遅かれ早かれブドウ球菌保菌者になるべき宿命に置かれているため、本質的な問題解決にはなりません。本人が保菌者であることを自覚し、病棟環境を汚染しないように、患者と接するときは常に清潔なマスクをしたり、鼻汁処理を厳重に行って、感染経路を完全に遮断するように心がける以外に防止する方法はありません。
近年、ウイルス性B型及びC型肝炎の院内感染が、問題になっています。患者血液との接触機会の多い人工透析クリニックや、外科領域の医療従事者の間にB型及び、C型肝炎ウイルスの保菌者が増加していますが、これらの医療従事者をHBs・HCs保有者だからといって職場転換は容易ではありません。また、院内感染としての日和見感染症原因菌の花形として騒がれているPseudomonas, Klebsiella, Proteus, Serratia などoppotunistic pathogen の感染源・汚染源をたどると、入院患者の屎尿に由来している事例が多いです。これらの事柄を考えただけでも、院内感染防止対策は感染経路の遮断に重点を置くべきです。
感染経路を遮断するためには、病院内に発生しうる各種感染症に特有なそれぞれの感染経路を十分に把握し、それに適合した滅菌・消毒の完全実施が必要です。病院などの医療施設では、そのものの性格上、たえず感染源侵入の危険性にさらされており、院内における感染症患者・病原菌保菌者の情報については細大もらさず、管理者＝院内感染防止対策委員会が把握していない限り、滅菌・消毒法の完全実施は不可能であり、適切な防止対策を立てることができません。
感染症患者・保菌者といえば直ぐに患者の身を対象として考えがちですが、医療従事者についても平素から健康管理に十分、留意する必要があります。
院内感染は患者の苦しみを増すだけでなく、患者とその家族の精神的・経済的負担も増大するため、医療紛争や医事訴訟に発展する事例が多いです。悪性腫瘍の末期感染など、現在の学問レベル・医療レベルでは事前に防止できない不可抗力な感染症例の場合には、あまり問題になりませんが、医療者側の不注意や無知によって院内感染が発生したときには、今までの経験から見て医療者側はほとんど敗訴に終わります。例え、医事紛争や訴訟を考えなくても、患者の負担を増大させる院内感染の発生を防止するために、医療従事者は細心の注意を払うべきです。
